資源のない日本にとって人材こそが資源である。
人材育成の重要性については、現在、企業も労働者もよく認識している。
しかし、上司の指示や命令による人材育成については、上司の指導能力や、情熱の有無に左右される可能性もあるので、企業の能力
開発については整備された体系のもと計画的に実施していく必要がある。自己啓発に励む従業員に対して、企業は時間や費用に関し
て大きく支援をしていくことが大切である。
メンタリングという人材育成方法では、指導者の指示や命令ではなく、指導者との対話による発見と助言から、業務を通して技能、
知識を学び、研修し、自己研鑽を重ねる。
これらをうまく循環をさせながら人材育成がなされていくのであって、絶え間ない自己研鑽が求められている。自主自立の自己啓発
を求められる従業員にとって、企業による能力開発支援は、自己の能力開発意欲、就業意欲を高揚させられる。
だから自己啓発支援策を実施している企業ほど、自己啓発を実践している従業員が多く優良な企業が多い傾向にある。
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トヨタの競争力の源泉は人材育成にあると全社員が認識しており、部門別教育や育成異動によって社員がその能力を充分発揮できる
よう、計画的に実施している。[トヨタ人]を育てるのを目標としている。
事業は人なりという松下では、物作りの前に心と人材が重要と緻密な計画で心、技、体の総合力を培っている。ソニーでは、最先端
の技術は先端を走り続ける人によって創られる。
自らのキャリアは自ら築く。知識や技術だけでなくその基となる、人間力の向上が重要である。
以上の企業を見ただけでも如何に人材育成に力を注いでいるかが分かる様に、殆どの企業が国際競争力を高める為に人材育成に向か
って努力をしている。
海外市場の拡大や外国企業の国際競争力の増大により、中小企業も国際競争力の源泉である人材育成や能力開発が緊急の課題となっ
ている。しかし就業者の多くは大企業を求める傾向が強く、中小企業の人材獲得を困難にしている。中小企業の経営者は自社の人材
は自社で育成するという意識を持ち、自社を如何にして発展させて行くかを情熱を持って従業員に伝え、その情熱を従業員と共有す
ることができれば必ず人材育成を成功させる事ができる。
日本の大学は企業で即戦力となる高度な情報技術を持った人材を、育成することに遅れをとった。これは国や企業の責任でもある。
韓国や、インドなど諸外国には、確固たるIT人材育成戦略がある。
日本でも産学官の連携による優秀なIT人材を育成する機関が必要である。
日本はいま欧米は勿論、アジア諸国にも追いつかれがけっぷちである。とトヨタ張会長は警告した。IT産業は社会基盤を構築する
非常に重要な産業であり、わが国のIT国際競争力を強化するには、セールス、コンサルタント、ITスペシャリスト等といった高い
スキルを持ち,付加価値を自ら創造できる有能な人材を豊富に育成し、確保する事が急務となっている。
文部科学省ではわが国の高等学校段階から、高度な情報技術習得のための人材育成を目的として、平成16年度よりIT人材育成プ
ロジェクトを実施している。
高度な情報通信技術の開発ができる人材の育成を実施する為,日本の経団連が国内の大学と連携をして通信人材育成の拠点を設置す
る。
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